NHKで国や厚労省が医療機関と連携して、アトピー性皮膚炎も含めたアレルギー疾患の医療体制を本格的に整える方針を決めたのです。
以下、全文を引用します。
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NHKニュースのWEBサイトより（2016年12月2日）
アレルギー対策で初の基本指針 厚生労働省 12月2日 16時51分
アレルギー対策で初の基本指針 厚生労働省
ぜんそくや花粉症などアレルギー疾患の患者が急増するなか、厚生労働省は、地域ごとに専門的な治療を行う拠点病院の整備や、患者の相談支援にあたる体制の充実などを盛り込んだ、アレルギー対策の基本指針を初めて取りまとめました。
アレルギー疾患は、この１０年ほどで急増し、厚生労働省によりますと、国民の２人に１人がかかっていると推計されています。
しかし、専門の医師が不足していることから、適切な治療が受けられず、重症化する患者が後を絶たないことが問題となっています。
このため、厚生労働省の協議会は、ぜんそくとアトピー性皮膚炎、花粉症、鼻炎、食物アレルギー、それに結膜炎の６つのアレルギー疾患について、２日、対策の基本指針を初めて取りまとめました。
それによりますと、地域ごとに専門性の高い医師を配置した拠点病院や、かかりつけ医と連携して適切な医療を提供できる体制を整備するとともに、予防や治療の先進的な研究を進めるとしています。
また、インターネット上に科学的な根拠が明らかとはいえない治療などの情報があふれているとして、患者と医療関係者向けにホームページを作成し、最新の研究成果などの情報を提供するほか、患者の相談に応じる専門窓口を医療機関などに設置して支援体制を充実させるとしています。
厚生労働省は「アレルギー疾患は長期間、症状に苦しめられることが多く、生活への影響も大きい。今後は自治体などと連携して患者が安心して生活できる体制を整備したい」と話しています。
アレルギー疾患の現状は“２人に１人”
アレルギー疾患の対策を検討している厚生労働省の委員会は、平成１７年にまとめた報告書で、「全人口の３人に１人が何らかのアレルギーを患っていると考えられる」と指摘していました。
その後、患者が増加し続け、平成２３年の報告書では「全人口の２人に１人」と推計を見直しました。
このうち、ぜんそくの患者は少なくともおよそ８００万人と推計しています。
花粉症を含むアレルギー性鼻炎は、国民の４０％以上が患っていて、今後も増えると予想されています。
また、アトピー性皮膚炎は、国民のおよそ１割が発症しているほか、食物アレルギーについては、０歳児全体の最大で１０％が何らかの食べ物のアレルギーがあると指摘しています。
アトピーが重症化した女性は
関東地方に住む荻野美和子さん（３８）は、生まれてすぐにアトピー性皮膚炎と診断され、炎症を抑える効果のあるステロイドを含む軟こうを塗って症状を抑えてきました。
しかし、就職活動をしていた大学４年生の頃に皮膚の炎症が悪化し始めたため、荻野さんは、ステロイドが効かなくなったのではないかと考えたといいます。
そして、ホームページでステロイドを一切使わずにアトピーを治せるとうたった医療機関を受診したということです。
荻野さんは、そこで処方された薬を飲み、勧められたお茶を飲み、入浴剤も使いましたが、症状は改善しませんでした。
それどころか、炎症は顔や手足を中心に全身に広がり、かゆみが止まらなくなったということです。
荻野さんは、体中かきむしってしまうため傷が絶えなくなり、誰にも会いたくないと家に閉じこもるようになって、企業から得た就職の内定も辞退したということです。
それから５年後、荻野さんは、２７歳の頃に家族の強い勧めで都内の医療機関に８日間入院し、ステロイドを使った集中的な治療を受けたところ、皮膚の状態は劇的に改善したということです。
そして、今は、結婚して２人の娘を産み、育児をしながらエアロビクスの講師をしているということです。
荻野さんは「今は普通の生活を送ることができるようになったが、アトピーが悪化していたときは、ステロイドを使わなくても治るという医師の言葉を信じて大切な２０代の５年半が暗いものになってしまった。誰もが適切な治療を受けられるような体制を整備してほしい」と話しています。
不適切な治療で重症化も
不適切な治療が原因で重症化する患者が増えています。
アレルギー疾患に詳しい医師や患者会などによりますと、アトピー性皮膚炎やぜんそくは、炎症を抑えるために、一時的にステロイドを使った治療が必要になることがありますが、副作用を避けようとしてステロイドを使わない治療を続けると重症化することもあるということです。
また、アレルギーのある妊婦が子どもへの影響を恐れて薬の服用をやめたために重い発作を起こしたり、子どもの食物アレルギーは適切な食事指導や治療によって多くの場合、改善が期待できるのに、医師から対象の食べ物を一切与えないよう指示されて、治りにくくなったケースもあるということです。
日本アレルギー学会は、医療関係者を対象に、適切な治療などを紹介するガイドラインを公表しています。
専門家「医療体制の整備を急ぐ必要」
アレルギー疾患に詳しい、国立病院機構相模原病院の谷口正実臨床研究センター長は「ここ１０年から２０年ほどで、アレルギー疾患の患者が増えている要因のひとつは、生活環境が過度に清潔になっていることが考えられる。発症の原因は多岐にわたり、治療薬の選択が難しいのも特徴で、専門の医師が少ないため診断が誤っているケースも少なくない。アレルギー疾患は生命に関わることは少ないが、重症化すると仕事が手につかなくなるなど、生活の質が低下するため、医療体制の整備を急がなければならない」と指摘しています。
（出典：NHKニュース アレルギーの専門的な治療 拠点病院を指定へ）
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このニュースはとてもうれしいです。
特に、重症アトピー性皮膚炎の女性の声を取り上げてくれたことにとても意義があると思っています。
私はこのブログを同じアトピー性皮膚炎に悩む女性のためにと思って書き始めました。
前に書いたかもしれませんが、私はアトピーが重傷化した20~22歳の頃、「こんな状態では男性に恋愛対象と思われないし、結婚もできない。一生1人で生きていかなければならない」と思いました。
二次的症状でうつ病にもなりました。
幸い私はその後、回復しましたが、NHKの記事にある女性と同じように、女性として最も大切な20代の多くの時間をアトピーとの治療に使わなければなりませんでした。
記事の女性は結婚して子どももいますが、私は結婚していません。
アトピーが治った時にはもう、いわゆる結婚適齢期は過ぎていたからです。
きっと、同じような境遇にある女性は私ばかりではないでしょう。
また、きちんとした情報がないまま効果のはっきりしない治療に高いお金を払ったり、貴重な時間を使ってしまうアトピー性皮膚炎の患者さんもたくさんいらっしゃると思います。
今、日本は少子化に悩んでいます。
でも、私は「アトピー性皮膚炎で恋愛も結婚も遠ざかっている女性を早く治療して、男性との交際ができるようになれば、きっと彼女たちが将来の子どもたちを産んでくれるのではないか」と思っていました。
アトピーで悩んでいる人の中には、「国が後押ししてくれることで何か変わるの？」と疑問に思う人もいるかもしれません。
でも、今、医療機関で働いている私の経験から、国が後押しするのとしないのでは全く違ってくると言えると思っています。
治療の拠点病院ができれば、いろいろな症例と治療の知識や情報が蓄積されやすくなるし、そうしたものが蓄積されれば、将来今よりもっといい治療法ができて、今よりもっと負担なく、短い時間でアトピー性皮膚炎が治るかもしれないからです。
また、治療にかかる費用や仕事のことなど、より社会的・福祉的な支援制度もできるかもしれません。
私は今でも切実に願っています。
「私のように女性として大切な期間をアトピー性皮膚炎の治療のために浪費して、恋愛や結婚をあきらめる女性が出てきてほしくない。早くアトピー性皮膚炎の女性を治療して、恋愛や結婚、そしてその先の出産をできるようにしてほしい」と。
もし、この記事を読んでいるあなたがアトピー性皮膚炎で悩んでいるなら、ぜひ、これからのニュースにも注意してほしいと思います。
そして、拠点病院ができたら、すぐに近くの拠点病院に相談に行き、一日でも早く適切な治療を受けてください。
また、家族や知り合いにアトピー性皮膚炎の人がいたら、その人にもこのニュースを教えてください。
それがきっと、その人の人生を救うことになると思います。
私はこれからも、アトピー性皮膚炎の女性を応援したいと思っています。
